CITIZENのキセキ

この頃になると、軍需生産の拡充により民需生産の抑制が目立つようになりました。 時計産業では、輸出向け以外の置時計・目覚時計の製造が禁止さるようになりました。
戦争相手国の言葉を使用してはいけないという配慮から社名を「大日本時計株式会社」と改称しました。